先の記事で米国の被害者団体「PACTS International」に5月4日のテクノロジー犯罪周知・法制化を要求するデモが同会の会員メールで世界中に配信されたことを取り上げました。
今年は世界中の被害者団体(特に米国・欧州)で活動が活発化しています。
そのようななかでアジアの被害者の活動も注目されています。
被害者の存在が確認されているのは日本・韓国・中国・インド他数カ国あります。
ある国の被害者さんはやはり加害組織は創価学会だと訴えているそうです。
さすがSGI、パナマ文書でも名前が挙がるだけのことはあります。
どの国の被害者さんもこの大掛かりな組織犯罪を撲滅するためには自国だけでは難しいと考え国際協力が不可欠と考えています。
ところで私が訊いた話だと米国の被害者団体では強制入院させられた被害者を入院させられた病院に被害者団体の会員が何人も電話で交渉してその被害者さんを奪還することに成功した例もあるそうです。
国によって社会システム等が違うので単純に比較はできませんが翻って日本の被害者団体「NPO・テクノロジー犯罪被害ネットワーク」でも過去より被害者さんが何人も病気でもないのに強制入院させられています。
しかしそのような事態になってもNPOがその被害者さんの救済に動いたという話を訊いたことがありません。
これは未確認なので断定はできませんが会員がそのような事態に陥った時 の対応マニュアルも存在しないと思われます。
何も事を荒立てることを望みませんが入院先の病院に対してこのような科学技術を悪用した犯罪があり日本全国に約1500人もの被害者が確認されていること、今回入院させられた患者は当会の会員であることを病院側に電話やFAX、資料を郵送するくらいのことはしても良いのではと思います。
もしこのブログをご覧になられている貴方が被害者であるとして被害者団体に入ろうか迷われている方はNPOに電話をして「私が強制入院させられるような事態になった時、NPOは何をしてくれるのか具体的に訊いてみてください。
その回答を聴いてから入会するか否かの判断基準にして頂くことを老婆心ながらお勧めします。