1/21の信濃毎日新聞に、厚労省研究班代表の池田修一信州大教授が、子宮頸がんワクチンの検討委員会の結果を受けて
「心理的、社会的な要因だけで全てを説明するのは困難ではないか」
とコメント。
池田医師は、厚労省研究班代表。
研究班代表医師も異議を唱えている。

何故20日に、委員だけでの話し合いになったのか。
検討部会でこのようなコメントを出されるのが嫌だったのではないかと推測できる。
正しい判断と情報を排除して議論しても、正しい答えは導き出せない。
誰でもわかりそうなものだが、国や検討部会の委員の医師たちにはそれが分からないらしい。

正しい答えは、全ての可能性を集め、その機序、原因となるもの、痛みだけでない全ての症状、そして企業の出している情報も加味した上で、時間をかけた判断が必要なはずだ。
文科省が調査した171人の被害にあった子供たちの情報を厚労省が集めて、まだ三ヶ月も経っていない。
それで審議したと言えるのかも疑問。

グダグダな結果のまま勧奨接種されてはたまらない。
今まだ生まれてもいない赤ちゃんが、将来被害に遭う可能性がある子宮頸がんワクチン。
この日本から根絶せねば!