ノーベル賞物理学賞を3人の日本人が受賞した。

今までにも様々な日本人がノーベル賞を受賞してきたが、
唯一受賞したことがないのが、ノーベル経済学賞である。

しかしこのノーベル経済学賞は、胡散臭いことこの上ない代物だ。

他のノーベル賞とは違い、ノーベル財団が設立した賞ではない。

あくまでも中央銀行であるスウェーデン国立銀行が設立した賞であり、
正式名称は、「アルフレッドノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞」。

スウェーデン国立銀行300周年を記念して中央銀行がノーベル財団に
働きかけて作らせた賞である。

当然、歴代の受賞者の殆どは、中央銀行の独立性を支持している
新古典派経済学が多い。

フリードマンやスティグリッツのように受賞後、中央銀行の独立性に
異を唱えるようになった学者もいるが、それは受賞後の話である。

このような賞に対する批判は多く、以下のような指摘がされている。


(wikipediaより転載)

過去の受賞者のほとんどが、中央銀行の支持する新古典派の経済学者である

1997年にはノーベル文学賞の選考機関であるスウェーデン・アカデミー
経済学賞の廃止を要請した。
ナシム・ニコラス・タレブも、賞の廃止を求めている[5]

2001年にはノーベルの兄弟の曾孫(ひまご)、ピーター・ノーベルら四人の
スウェーデンの人権派弁護士たちが、経済学賞は「人類に多大の貢献」を
した人への授与というノーベルの遺訓にそぐわないとの批判を地元紙
『ダーグブラデット』(Dagbladet)に寄稿した。
かねてから
ヘイゼル・ヘンダーソンも賞を批判している。
2004年にはノーベル賞委員会のメンバーがスウェーデンの科学者と
国内紙で次のようなメッセージを公表した。
「アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞は、
他の部門の価値を下げる。賞を維持するなら他の部門と
分離しなければならない」

受賞者の中にも快く思わない者がいる。
トリグヴェ・ホーヴェルモは、受賞の際のインタビューで
「このような賞の考え方は好まない」と発言している。
また、「賞は実際の問題と無関係だ」ともつけ加えた。



(転載終了)


オバマのノーベル平和賞受賞のようにノーベル賞そのものの
信頼性はともかくとして、経済学賞はその中でも政治的利用
が特に徹底されている。

それは、中央銀行とその背後にいる欧米ユダヤ国際金融軍事
財閥の支持する理論体系の最も有効な洗脳道具に他ならない。

経済学を支配すれば、マネー量を無意識化させ、
経済の仕組みや景気変動を理解できなくなる。

このような国際的謀略のために、ノーベル経済学賞は
最大限利用されているのである。

経済学の支配から発生する、市場コントロールによる
富の独占によって、他の社会人文科学系アカデミズムも
金融の影響下に置かれるようになった。

国際金融軍事権力と通貨発行権の市場コントロール力の
無意識化は、経済学のみならず、政治学、社会学、法学、
歴史学、哲学、倫理学など社会人文科学系アカデミズムの
全般にわたって行われている。

これが、自由民主主義社会の洗脳システムの基本であり、
人々の意識から欧米ユダヤ国際金融軍事財閥と通貨発行権
の問題が消えてしまった根本的な理由である。

「私に通貨発行権を与えよ。そうすれば誰が法律を作っても同じことだ。」
とマイヤーアムシェル・ロスチャイルドが述べたのも
当然のことであろう。

通貨発行権を支配するものは、経済学を支配し、
市場をコントロールし、富を独占し、他のアカデミズムを
支配するのである。

どの社会においても支配勢力は、自らの支配権力を
維持するための正当化のために学問を利用する。

中華帝国においては、儒教と法家が権力の道具となり皇帝権力
と官僚権力の正当化の理論体系を作り出していた。

中世のヨーロッパでは、ローマ教皇と王侯貴族の権力を維持する
ためにキリスト教が利用された。

江戸時代では仏教と、儒教が利用され、明治時代では、
国家神道と天皇制が利用された。

現在の自由民主主義社会も、同じである。

資本主義経済と民主政治を操作する権力の
洗脳ツールがアカデミズムとマスメディアなのである。

米国に管理され、欧米の学問を直輸入してきた日本も
徹底的な洗脳を受けているのは言うまでもない。

それは既に義務教育の段階から始められ、大学、社会人教育、
マスメディアに至る操作の体系を作り上げている。


 






この洗脳システムの説明と解決策は以下の動画で説明している
のでご参考までに。


<リンク>14年7月27日 天野統康 「私的通貨から公的通貨へ ~私的通貨が与えている私たちの生活への弊害と克服方法~」,資料付き  討論Barシチズン

 


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<記事リンク>
国際金融権力によって、自由・平等・友愛の人権と民主主義を掲げる社会において人間と人民が消える理由

国際金融軍事権力の民主主義の二重の操作 世論誘導と三権(行政、立法、司法)への直接的な利益提供




<記事リンク>民主の原理である4つの権利(真理、自由、平等、友愛)を統合させ発展させる方法





<記事リンク>国民主権の民主主義の実現に必要なモデル図 気概のある魂と民主の原理の融合


■上記記事の説明動画
<リンク>14年7月27日 天野統康 「私的通貨から公的通貨へ ~私的通貨が与えている私たちの生活への弊害と克服方法~」,資料付き  討論Barシチズン


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