朝日新聞は、捏造記事で慰安婦問題をでっち上げた大罪と、慰安婦問題で３２年間も国際社会を騙した大罪により、謝罪のみならず廃刊まで追い込まれても当然の状況に自ら突き進んでいる。
８月５日の自供記事から１７日も経ってからようやく英語版を８月２２日に作成したのである。
つまり、日本国民で海外配信すべきという批判が無ければ事無きを得ようとしていたのである。
しかも、英語版を作成して配信したのはあくまで国内向けであり海外配信で無かったのである。
つまり、英語版の作成で海外配信したと日本国民を騙すためのパフォーマンスだったのである。
このことは、朝日新聞の絶対に海外配信しない、絶対に謝罪しないという意思表示と言えよう。
朝日新聞が絶対に海外配信しない理由は、世界広しと言えども３２年間も捏造記事により国際社会を欺いた報道機関も、３２年間も捏造記事を隠蔽した報道機関も存在していないからである。
捏造記事と事実隠蔽と報道機関としてあるまじき大罪を朝日新聞は犯してしまったのである。
もし、朝日新聞が国際社会を欺き続けた事実を公表すればどのような事態に発展するだろうか。
国際社会で、朝日新聞は捏造記事を追及されて関連記事も追求されて大罪を糾弾されるだろう。
国際社会で、朝日新聞は捏造記事により歴史をでっち上げる報道機関として認知されるだろう。
国際社会で、朝日新聞の取材は信用できないと認知されてあらゆる取材から拒否されるだろう。
つまり、朝日新聞が慰安婦問題に関して「吉田証言の虚偽認定と１６回の記事取消」を海外配信すれば、国際社会で活躍の場を失い報道機関として致命傷を負うことになるのである。
国際社会で取材ができなくなれば国際社会で報道ができなくなり、存在価値が無くなるだろう。
朝日新聞が絶対に謝罪しない理由は、報道機関が３２年間の捏造記事を謝罪することで３２年間に関わる全ての歴史事実が否定されて歴史認識が抹消された事態は存在していないからである。
歴史捏造と歴史創作と報道機関としてあるまじき大罪を朝日新聞は犯してしまったのである。
もし、朝日新聞が日本と国際社会に捏造記事を謝罪すればどのような事態に発展するだろうか。
日本国民と国際社会で、朝日新聞の不買運動と朝日新聞への広告反対運動が起こることだろう。
日本国民と国際社会で、「捏造朝日新聞」のレッテルを貼られて誰もが信用しなくなるだろう。
日本国民と国際社会で、あらゆる方面から締め出されて報道機関の活動の場を失うことだろう。
つまり、朝日新聞が慰安婦問題に関して「吉田証言の虚偽認定と１６回の記事取消」を謝罪すれば、不買運動と広告反対運動で経営悪化して報道機関として致命傷を負うことになるのである。
不買運動と広告反対運動で販売部数が急減して経営が悪化すれば、存在価値が無くなるだろう。
しかし、いくら朝日新聞が海外配信しなくとも謝罪しなくとも結果は同じ廃刊に向かうだろう。
なぜなら、２０１４年６月２０日の河野談話の検証結果報告書と２０１４年８月５日の朝日新聞の慰安婦特集記事により日本国民は慰安婦問題の根拠が全て捏造だったと認識したからである。
２０１４年６月２０日の河野談話の検証結果により２１年間も騙されてきた事実は下記となる。
・元慰安婦１６人の聞き取り調査で発言内容を証明する裏付け調査はしていなかった
・客観的証拠として旧日本軍が慰安婦として強制連行した資料は見つからなかった
・調査結果について日本政府と韓国政府が事前にすり合わせして原案文章を改竄した
２０１４年８月５日の朝日新聞の慰安婦特集記事で３２年間も騙されてきた事実は下記となる。
・１９８２年９月２日から１６回に及ぶ吉田証言記事は虚偽と判断して取り消した
・「女子挺身隊」と「慰安婦」を混同しており２０万人の数字は根拠無き捏造だった
・元慰安婦の証言は実態は実母に人身売買されて義父に詐欺誘拐されただった
つまり、「２０万人」も「性奴隷」も「強制連行」も慰安婦問題の全てが捏造だったのである。
この状況でいくら朝日新聞が慰安婦問題の本質を主張したところで誰が聞く耳を持つだろうか。
朝日新聞が報道機関として生き残る唯一の方法は、慰安婦の特集記事を海外配信すること、慰安婦問題での捏造記事を謝罪すること、慰安婦問題での歴史捏造を抹消することだったのである。
慰安婦問題について海外配信を拒み、公式謝罪を拒み、事実報道を拒む朝日新聞に未来は無い。
慰安婦問題について事実に基づかず、主張を言い張り、盲信で洗脳する朝日新聞に未来は無い。
朝日新聞元ソウル特派員が見た「慰安婦虚報」の真実
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