オットー・フォン・ビスマルク(1815年 - 1898年)
政治家や官僚、メディアに騙されないように、本当の知識を手に入れましょう。
http://blogs.yahoo.co.jp/alternative_politik/14595697.html
リンカーン大統領はユダヤの金融制度に挑戦して暗殺された
当初ロスチャイルド家は、北側（アメリカ南北戦争）には戦争を遂行するための金は一銭も渡せないという原案を発表していた。リンカーン大統領は、戦争を行うための金をニューヨークで借りることができなかった。しかし彼はこの拒絶にひるまず、緑色の法定紙幣三億四六〇〇万ドルを発行して銀行家どもを狼狽させ、そして北軍の装備を整えた。この行為により彼は、憲法にのっとった最初の大統領、つまり国家主権という原則を最初に行使した大統領になったのだ。もしこれだけの紙幣を銀行家が発行したとしたら、結果的には利子で一一〇億ドルも儲けることになっただろう。
明らかに、リンカーンの行為によって銀行家たちは妨害を受けた。ロスチャイルドの息がかかっている新聞「ロンドン・タイムズ」は、次のようなコメントを出している。
「もし、北米共和国ではじまったこの有害な財政政策が継続されて定着するようなことにでもなったら、そのさいには北米共和国政府はコストなしで自国通貨を供給することになる。過去の負債を全額支払い、将来は負債なしでやっていくことになる。商業活動に必要な通貨を、すべて所有するようになるのだ。世界の歴史にも先例のない繁栄がもたらされるだろう。あらゆる国の頭脳も富も、北アメリカに殺到するだろう。こんな政府は叩きつぶしてしまわなければ、世界中の君主国が反対にやられてしまうことになる」
ロスチャイルド家はワシントンの手先を説得し、政府から自国紙幣発行の責任を取り上げ、この特権を民間の銀行家に返還するため、一八六三年の国立銀行法を起草させた。これを支持するため「ハザード・バンキング回報」なるものが、すべてのアメリカの銀行家に配布された。
「奴隷制度は戦争の力で廃止されるだろう。それには私も、私のヨーロッパの友人たちも賛成である。なぜなら奴隷制度は、労働力を所有することにほかならず、それには労働者の面倒を見るということが伴う。一方ヨーロッパ流のやり方では、とくにイギリスが先導役であるが、資本が賃金を管理することによって労働力を支配する。戦争の結果生じている膨大な負債は、資本家たちが処理することになるだろうが、貨幣の価値を管理するために使われなければならない。これを達成するためには、銀行業務の基本としては、国債が使われなければならない。合衆国財務長官のそうした勧告をわれわれは待ってはいられない。グリーンバックと呼ばれている政府発行紙幣を、いかなる期間も通貨として流通させてはならない。われわれがそれを管理できないからである。しかし国債ならば、われわれに管理が可能だし、それをとおして銀行問題を統制することもできる」
アメリカで経済学を学ぶ学生は、教科書のなかに「ロンドン・タイムズ」の社説も、ハザード・バンキング回報も見ることはないだろう。ロスチャイルド家のことが教科書で言及されることもなさそうだ。実際、アメリカの学生が使う教科書には、知られても無害だとされたことがら以外は、ほとんどなにも書いてない。
大銀行の名前に名が残った財務長官サルモン・Ｐ・チェース[一八〇三～七三、米国の法律家・政治家、財務長官、連邦最高裁主席判事]は、のちにこう書いている。
「わが財務省が国立銀行法の通貨を進めようと尽力したことは、財政上でおかしたわが生涯最大の誤りであった。同法は独占を強化した。そのおかげでわが国もあらゆる利害に影響が及んでいる。同法はすべからく廃止しなければならないが、それを達成するためには、国民全体をこちら側につけ、銀行と争わなければならない。この国では前例のない争いとなるであろう」
グリーンバックと呼ばれる国家通貨を発行することは、リンカーンにとって、死刑執行令状にみずから署名したも同然であったが、彼は身の危険は十分自覚していた。しかし、国家の危機を憂うる気持ちのほうがもっと強かったのである。暗殺される少し前、彼はこう書き残した。
「わが国の安全に対する危機が近い将来に迫っているのが見え、私は狼狽し、震えている。いまや企業中心の世の中となってしまったが、やがては高官たちの腐敗の時代がやって来るであろう。わが国の金融勢力は人びとの偏見を助長しながら、富が少数の人間の手に集中し、共和国が崩壊するまで、必死に支配の引き延ばしをはかるだろう」
このことばを書き残してから数週間後に、リンカーンは暗殺された。ジョン・ウィルクス・ブース[一八三八～六五、米国の俳優、リンカーンの暗殺者]のトランクから暗号文が発見され、のちになってその暗号の解読用のキーがユダ・ベンジャミンの持ち物から発見された。ベンジャミンはロスチャイルド家の親戚であり、南部連邦の財務長官を務めたことのあるユダヤ人であった。
数年後、ジェームズ・ガーフィールドは大統領に就任してすぐ、「一国の通貨の量をコントロールする者が、工業と商業の絶対的支配者なのである」といった。そして、国際銀行家たちが求めた法案のいくつかに署名することを拒否した。その数日後、彼は射殺された。
上記内容が、リンカーン暗殺の真相ではないのか。
それと、アメリカ南北戦争を起したのもロスチャイルド家であると記述されてます。
ちなみに、通貨発行をリンカーン大統領のように行って良いのか補足資料を載せておきましょう。
「衝撃のユダヤ 5000 年の秘密～ユダヤはなぜ文明に寄生し破壊させたか？～ ユースタス・マリンズ」より
＜補足資料＞
アメリカの主権の終焉＝連邦準備制度法
勝利したアメリカ憂国の志士たちは、通貨発行とユダヤ問題についてよく認識していた。ベンジャミン・フランクリンやジョージ・ワシントンはアメリカ国民に対し、ユダヤを近づけてはならない、さもなくば未来永劫にわたって後悔することになる、と真剣に警告した。
ユダヤ銀行家から人民を守るために、憲法の立案者は第一章第八条第五項に｢合衆国議会は貨幣発行権、貨幣価値決定権ならびに外国貨幣の価値決定権を有する｣と規定した。
この憲法が採択されたときからロスチャイルド家は、この条項を撤廃するために金をつかいはじめた。そしてそれはついに1913年に実現された。議会が貨幣発行権を、民間団体である連邦準備銀行に譲り渡したのだ。チャールズ・リンドバーグ・シニアが指摘したように、それはアメリカ主権の公式の終焉であった。
現在のユダヤの非ユダヤ人宿主に対する寄生支配は、債務者の奴隷化を目的にした、ユダヤの銀行で発行するり利子つきの民間貨幣[国債を裏付けとするため]からなるユダヤ式通貨制度におおいに依存している。
一握りの非ユダヤ人の貧欲さと、大衆の無知のおかげで、アメリカ国民はこの権限を譲りわたしてしまったのである。
合衆国司法長官は、法定通貨法に関して論じ（第12期ウォレス連邦最高裁判所報告）、その319ページに、
｢この立法では、法律の意図として、あらゆる種類の貨幣は法律の定める価値をもつことを前提としている・・・・・・繰り返すが、貨幣は実体ではなく、権威を刻印したものである｣
と述べている。
司法長官の意見では、貨幣は権威の刻印として、人民の権力、つまり主権を象徴する。ユダヤは連邦準備制度法により、この権力を獲得したのだ。それもこれも、数人の議会指導者たち、とくにカーター・グラス、コーデル・ハルといった、ユダヤのプロパガンダ機関がいうところの｢偉大なアメリカ人たち｣の金銭に対する無節操さのせいである。あの有名な飛行家の父、チャールズ・リンドバーグ議員だけが、この法案に勇気をもって反対した。
議会制度の利点の一つは、ユダヤが多くの非ユダヤ人のなかから自分の手先を選べるとということである。上院議員であれ下院議員であれ、問題となっている数十億ドルという利害のスケールに比べれば、ほんの端金でユダヤのいいなりになる人材にはついぞ事欠いたことがない。
もともと政府発行の貨幣（＝紙幣）には権威（国家の信用）の裏づけがあるので、わざわざ他の裏づけ（国債など）をつける必要はないと合衆国司法長官が報告している。為替も同様。この法解釈は、シンプルで理解しやすい。興味深いのは、ベンジャミン・フランクリンやジョージ・ワシントンの時代ではメーソンとユダヤの仲は良くないみたい。ユダヤのプロパガンダ機関は、ご存知マスコミですね。｢世論｣と言う概念を作ったのも彼らです。
政府がトンチンカンな説明を繰り返しているので、騙されない為にも載せておきましょう。
シオン長老の議定書 （部分引用）
http://www.asyura2.com/data001.htm
プロトコール 20
課税は累進課税方式で徴収するのが最もよろしいという結論になる。そうすれば資産総額の何パーセントという形で支払うべきものが支払われ、何びとも困窮したり破産したりすることがない。富める者は、税金を払えば残りの金は国家が財産不可侵権で保障してくれ、なおかつ正直な利益を保護してくれるのだから、余分な金の一部は国家に御自由にお使い下さいと差し出すのが義務であると考えなくてはならないのである。私は今、「正直な」と言った。これは財産をしっかり監督すれば、法律でいう泥棒を駆逐するということを意味している。
貧しい者に課税することは革命の種を蒔くことになって、小を追って大を逃し、国家の損害となる。そんなこととは全く別に、資本家に課税するのは、個人の富の増加を防ぐことになる。われわれが昨今資本家の手に富を集中させたのは、ゴイム政府の力・・国家財政・・が強くならないように、平衡力をつけるためであった。
資本の高に対して累進課税を課すると、現行の個人課税や資産課税よりも遥かに大きな収入となるが、現在の課税方式はゴイムの間に不満と反抗を起こさせるという理由でのみ、われわれには必要なのである。
そういうことが行われると、貧民は富豪を怨まなくなり、富める者は国家維持にはなくてはならない財政的支柱であり、国家に必要なものを支払っているからには、安寧福利の守り役であるということが解ってくるのである。
国庫には、たっぷりと確保した所定の予備金のほかには、たとえ少額であっても決してよけいな金を置いておいてはならない。金というのは流通させるべきものであって、およそ流通を妨げることはすべて国家機構の運営には支障を来たす。それは潤滑油のようなものであり、潤滑油が滞った日にはよどみなく活動すべき国家機構が齟齬を来たす。
われわれがゴイムの間に作り出した経済危機では、流通貨幣の引上げほど効果のあるものはなかった。国内から貨幣を引き上げると巨大資本は停滞し、不足した資本は借金に頼らざるをえなくなる。この借金というのが利息が嵩むものだから、これらの資本は国債の奴隷となる……小さな親方たちの手から資本家の手に産業を集中すると、全人民が、そして国家も活力を失ってくる。
一般的に言って、現在の通貨発行は国民一人当りの消費に相応していないので、労働者の必要を満たすことができない。通貨発行は人口増加に相応すべきであり、子供は生れたその瞬間から一人前の消費者であると計算しなければならないのである。通貨発行量の変更は世界中どこの国でも重大問題となっている。
御存知のように、金本位制を採用した国々は危殆に瀕している。われわれが流通している金を出来る限り引き上げるものだから、通貨の必要を満たすことが出来なくなっている。
われわれは紙でも木でも構わないのだが、労働力の価値に見合う通貨を作らなければならない。われわれは国民の必要に応じて、つまり、人が生れれば通貨発行額を増加させ、死ねば減少させる。
国債はどんな種類であろうとも、国家が脆弱であり国家機能を理解することすら欠如している証拠である。国債は支配者の頭の上にぶら下っているダモクレスの剣のようなもので、支配者は国民から税金を取る代わりに、われわれの銀行家に掌をさしのばして憐れみを乞うようになる。外債は国家の体に取りついている蛭（ヒル）であって、蛭の方で自然に落ちるか、国家が叩き潰しでもしない限り取れるものではない。だが、ゴイの国家はこの蛭を払い落とさない。行き着く先は減亡というところまで、ますます取りつかせ太らせ、最後は失血して自ら死を招くのである。
細かい点は別として、国債とは、とりわけ外債とは何であるか？ 国債とは・・発行総額に比例して利息が上って行く、政府発行の手形である。かりに国債に五分の利息が付いているとすると、二十年間に国家は国債総額と同額、四十年間にその二倍、六十年間に三倍の利息を払い、なおかつ借りた分だけが未払のまま残るのである。
この計算を見れば明らかなように、どういう徴税方法かで一人当りから徴税すれば、国家は富める外国人に利息を払うために、貧しい納税者から最後の小銭まで巻き上げずにすむのに、余計な利息など払わずに必要な額を調達すべく小銭をかき集める代わりに、富める外国人から金を借りてしまったのである。
国債が内国国債であるうちは、ゴイムは貧民の懐から集めた金を富豪の懐に収めただけだったが、われわれが特定の人間を買収して、国債を外国に売らせるようにしてからは、国家の富はすべてわれわれの金庫に流れ込み、ゴイムというゴイムはわれわれに国民を貢物として差し出したのである。
利付き公債発行権はもっぱら、利益から利息を払うことが無理でない工業関係の会社に与える。国家は、会社のように借りた金で利益を収めるのではない。国家は消費のために金を借りるのであって、運用資金として借りるのではない。
｢偽書｣とレッテルをはられているものにこそ、本当の情報が書かれている道理。
ここでは、”労働力の価値に見合う通貨”を発行するとある。権威＝国力＝国民の労働力ともとれるので、上記合衆国司法長官の解釈と同じだろう。金本位制は、中央銀行保有の金を他国へ移動した場合、流通通貨を回収しなければばならず、脆弱と書いてますね。（1929年の大恐慌では、これをやったらしい＝金融引締め）
国債は本来発行してはならず、新たな公共事業などで政府に資金が必要なときは、臨時の税徴収をその都度行えば利息を払う必要がない。その手間を省いて国債に逃げると、あとになって本来支払う必要の無い利息と共に税徴収（増税）を行わなければならず（利息分が膨大な額になるので、増税しても利息分しか払えない）、愚かな選択をしているとの指摘ですね。（そうなるように嘘のアドバイスをしたとも書いてありましたが・・・）
今の日本国が、どのような状態か確認してみると良くわかると思う。
これが本当の経済の考え方＝経済学でしょう。
それと、”プロトコール2”には、ダーウィン主義、マルクス主義、ニーチエ主義は、ゴイムを混乱させるための嘘と記述されてますね。
議定書の内容は非常に邪悪で読んでいると気分が悪くなってくるのですが、知識の宝庫であるのもまた事実です。
タルムードも同様で、”偽と言われているから読まない”では、余りにももったいないです。陰謀論も関係ないです。
この議定書は、約100年前に書かれたものですが、現在の世界の状態に当てはめてみると、この計画（アジェンダ）がどの程度達成されているかわかると思いますよ。
それにしても、やられっぱなしだな（笑）
ついでに、参議院選挙があったので、触れておきましょう。（下記）
二大政党制民主主義（両建て主義）のワナ
もう一つのユダヤのテクニック[他方は殺人・脅迫と誘拐]は、両建て主義である。
両建て主義は、非ユダヤ人に対して権力を維持するためのユダヤのテクニックで、次のように行う。まず、非ユダヤ人社会に多数のグループを乱立させる。そして、それぞれのグループにほぼ均等の力をもたせ、互いに抗争し合うようにし、非ユダヤ人指導者の支持基盤を一ダースかそこらのグループに分割する。
このようにすると、秘密の固い絆で結ばれた結合力の強いユダヤ・グループは、力を行使しやすくなる。
かくして合衆国には、典型的なユダヤ民主主義がある。まず第一に、権力のために互いに抗争し合う行政府と立法府と司法府がある。ほかにも多数の大きなグループ、たとえば労働組合、暗黒社会、宗教団体、教職員、ジャーナリスト、娯楽業界その他といった多くのグループがあって、それぞれの影響力を行使する。
さらにユダヤは、こうしたグループのいずれにもユダヤの要望が周知され注意が払われるよう気を配る。こうしておけば、わが国に対するユダヤの基本指令は何者にも邪魔されずにすむ。
ユダヤの作家は絶えず「二大政党（両建て）制民主主義」を賞揚しているが、非ユダヤ人はこれがなにを意味するのかまったく考えもつかない。ユダヤ人には、その意味するところがたいへんよくわかっている。
つまり、多数グループが権力闘争に明け暮れているあいだに、その背後のユダヤが、自分たち自身の利権を伸長するために必要な権力を掌握するということである。
彼らは非ユダヤ人の無知を喰いものにして繁栄する。総合大学にユダヤの影響力を増大させて、教育というものを嘲笑している。
二五年も経たないのに、アメリカの大学は中世のゲットーの知的レベルまで落ちこんでしまった。そして、ユダヤ人の教授と学生の比率は、年々歳々高まっていくばかりだ。
人びとは毎世代、毎度この手口に引っ掛かっているらしい。
ここでも、やられっぱなし・・・（笑）
＜著者のプロフィールなど＞
ユースタス・マリンズ(Eustace Mullins 1923年3月9日 - 2010年2月2日)
国際ユダヤ研究所主宰者・歴史研究家
第二次大戦後のドイツで最初に焚書を受けた作家。（『連邦準備制度-悪の陰謀』一万部）
Wikiでは、アメリカの陰謀論者となってます。
かつて梶山静六氏が、ユースタス・マリンズの『民間が所有する中央銀行』（面影橋出版）を３００冊買い取って、友人知人に配っていたそうだ。
ちなみに、マリンズというのは、熱心なカトリック教徒で、昔はアメリカ議会図書館の司書などをしていて、アメリカの金融史の裏側を勉強してきた研究家である。非合理的な反ユダヤ思想に取り憑かれているのだが、それでもなお、彼の発掘してきた資料は貴重なものも多い。
http://amesei.exblog.jp/7443475/
｢人類が直面する危機についての四十年にわたる辛抱強い研究ののち、私は、きわめて単純な結論--全ての陰謀（コンスピラシー）は悪魔的（サタニック）である！--に到達した｣
（『カナンの呪い--歴史の悪魔学1987年 序文』）
記録は改ざん隠ぺいすることができ、人びとにニセの神を信じさせることもできる。
いま確かにいえるのは、｢ユダヤ通である｣ことが生きのびることだ、ということである。
『衝撃のユダヤ5000年の秘密』(日本語版)の原題は、『新ユダヤ史』となってます。
日本語版の題名は陰謀論的（故・太田龍氏解説）にもとれますが、真の歴史（タブー）に触れた研究書だと思います。日本語版はインパクトを与えるために、この題名にしたのでしょう。内容は、独自に収集した資料を基に分析・具体例を示し記述されています（上の引用文のように）ので、非常に説得力があります。読んで衝撃を受けました。この本を読んだあと、ネットや本の陰謀暴露を読むと、その内容があまりにも無根拠のお粗末さ（しかも断片的）で・・・ なんじゃあこりゃと笑ってしまうものがほとんどです。悪魔崇拝や儀式殺人にも触れ、なぜ文明を破壊するような陰謀をめぐらせるのか？の動機も示されております。今が読むべき時期なのかもしれません。下のリンクで第一章が読めます。
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/EustaceMullins.html
ちなみマリンズは、”鉄道王ハリマン同様に、ロックフェラーはロスチャイルド家のために働く非ユダヤ人のサクラ”と記述してます。ネットの情報で、ロックフェラーがロスチャイルドの手先と言う説は、この記述から来ているのかもしれませんね。詳しくは、下記リンク先でも読めます。
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/EustaceMullins01.html
ホロコーストについても、
戦前のドイツ在住ユダヤ人口三〇万人のなかから六〇〇万人のユダヤ人がナチスによって殺されたとされるこの物語の背後には、したたかな経済的理由があった。推定される大虐殺の当時にはまだ存在していなかったイスラエル国家は、この｢殺人｣の代償としてドイツ国民に対し毎年八億ドルの一〇年にわたる｢賠償金｣を賦課したのである。
死んだユダヤ人の大多数は、一九四一年に接近中のナチ軍に対するスターリンの防御をユダヤが切り崩すのを予防するために、スターリンによって殺されたポーランドのユダヤ人たちだった。
従軍慰安婦、南京大虐殺・・・ ここでも、やられっぱなし（笑）
ユダヤ憎しと言うよりも、ユダヤのテクニックを勉強して、騙されないようにするのが対処法でしょうね。
知識は力であり、無知は無力である。
最後に、故・太田龍氏からの解説を書いておきましょう。
｢ここに書かれている歴史の真実が日本人の常識になるまで消化されるなら、日本民族は滅亡の危機（もちろん、ユダヤに寄生され、取り憑かれて滅ぼされる危機）から間一髪のところで脱出し得るであろう。
なぜなら、幕末の開国以来、日本人の意識に注入されてきた西洋史ひいては世界史は、ことごとくユダヤの都合の良いように変造されたものであり、わが日本は無邪気な幼児のように、ユダヤによる世界支配と全人類の奴隷化をありがたく受け入れることこそ人類史の”必然”であると、絶対的に信じ込まされているが、マリンズのこの『新ユダヤ史』は、日本民族をこの手品（呪縛）から解き放つ潜在的力を有しているからである。｣
Eustace Mullins' Last Interview （英語です）
Eustace Mullins' Last Interview
http://www.youtube.com/watch?v=KHef_D1i0iY