大きな世界史の流れのなかで見なければ、この“事件”の真相はわからない。
中国共産党の嘘とデタラメを徹底検証!
★眠れる資料の山★
「南京大虐殺」が作り話、あるいは捏造であることは、普通の感覚を備えた日本人なら直感的に分かるはずである。
言われてる人殺しのやり口が想像を超えていたからだ。
たとえば、一家を皆殺しにし、そのうち女性全員に強姦を働き、後で膣に棒を突き立てる・・・などの例は、日本国内の犯罪の歴史を遠い昔にさかのぼっても見当たらない。
あるいは、次のような殺戮方法を日本人は考えるだろうか。
まず数百人を一団として縛り上げ、機関銃で掃射する。
次に、これでは死なない者もいると見てガソリンを浴びせ、火を放つ。
この処刑を運良くまぬがれて病院にたどり着いた人間は、頭部が焼けただれ、まぶたも焦げ、おまけに耳も切り取られ、鼻も半分なくなっていた。
同様の例はほかにもある。
支那事変で戦った日本兵は大半が徒歩で行軍した。
ガソリンは携行していない。
まず、これが引っかかる。
機関掃射はありえたと思うし、撃ち洩らしがないか点検したかもしれないが、その場合でも個別に止めを刺すだろう。
相手が死ねば終わり。
生きている人間の耳や花を削いで、相手が逃げるにまかせるような真似を普通の日本兵士ならしない。
「南京大虐殺」には、日本人の仕業と受け取れない話が多すぎる。
だからだと思う。
１９７０年代以降の日本では、「南京大虐殺」はなかったと主張する研究書が多数出版された。
しかし、日本人同士なら感覚的に納得できることでも、いまだ支那と日本の本質的な違いを理解できない外国人、とくに欧米人に受け入れさせるのは難しい。
管見に触れた限り、その限界を破って「なかった」を外国人が受け入れざるを得ないレベルで論証した研究は発表されていないと思う。
これには取り組み方の問題もあった。
大方の人は、日本側の資料を中心に論点を「南京大虐殺」に絞り、細部をあれこれ論じてきたが、この営みは出口のない迷路をさまようのに似ている。
「南京大虐殺」は１９３７年(昭和１２年)に始まった支那事変での出来事とされてきたから、視野をこの戦争全体に広げる必要がある。
すると、支那側の事情の研究に進むのが自然の成り行きで、同時にこの戦争で支那側に加担した旧ソ連、アメリカの思惑や動きを解明する必要にも迫られる。
しかも、これは過去百数十年の極東の歴史をさかのぼってみなければ理解できないものだ。
いま私は、これらの作業を終えて、新しい視点から「南京大虐殺」の虚構を解明する準備を整えた。
いま一つ大切なことは、なるだけ多くの外国資料を活用することだ。
これは研究に客観性を与えるだけでなく、欧米の研究者の便宜を図ることにもつながる。
私は欧米人の反論を期待している。
幸いにも支那事変については、アメリカ人らが書き残した同時代資料が読みきれないくらいある。
また、支那人自身による回想録もある。
ロシア人が書いた本も多少は日本語で読める。
それに、アメリカ議会図書館、国立文書館、ドイツ連邦文書館、アメリカの大手新聞社などに貴重な資料が保存されている。
これは眠れる宝の山だった。
費用はかかったが、最小限必要なものは全部、手に入れた。
②へつづく
★「メディ研」謹製、NHK撃退３点セット
月に１回の割合でお送りする「メディア報道研究政策センター」の活動報告。今回は、「メディア報道研究政策センター」で製作している『NHK撃退３点セット』について御紹介いたします。
★【野田佳彦】見当違いの信念、消費増税と女性宮家
野田首相は、消費増税が通らない場合は「解散」も辞さない考えを明らかにした。はっきり言えば、マニフェストに書いていないことをやろうとしているのであるから、選挙で民意を問うのは当然であり、増税を争点に選挙を行うべきである。にも係わらず、これを「恫喝」と受け取り、選挙を受けて立つ気概のない自民党の対応も情けない。その他にも首相は、女性宮家創設についても無用の意欲を示しており、ますます解散総選挙が望まれる情勢である。なんの根拠があって強気に出ているのか分かりかねる、野田首相の言動についてお伝えします。
★【拉致】松原大臣への期待、朝鮮学校への補助金見直し気運
自民党時代から停滞していた拉致問題。それが民主党政権に移行してからは、拉致問題に全く関心が無かった人物が任命されるなど、政府の取り組む姿勢自体が疑問視される有様であった。しかし今回の内閣改造で、民主党議員の中では一貫して拉致問題に取り組んできた松原仁議員が選任され、「家族会」としてもようやく納得できる人事となった。「家族会」の期待と不安が入り交じった、大臣への激励についてお伝えすると共に、全国的に問題視されるようになってきた朝鮮学校への補助金問題について論評していきます。
★【外交】太平洋憲章、イラン情勢、中国脅威論
野田首相が提唱した「太平洋憲章」。麻生首相の価値観外交以来、絶えて久しかった日本の外交戦略であるが、大国のみにとらわれることなく、南洋の島国の期待にも応えるような外交を展開していただくよう提言します。その他、緊張が高まっているイラン情勢、それに呼応した中国の原油外交と経済動向、そして尖閣への因縁など、外交問題を中心にお伝えしていきます。
★【鎮魂】阪神淡路大震災から17年
1月17日は、阪神淡路大震災の発災から17年となります。今年は特に、東日本大震災後初めての1月17日となります。２つの大震災でお亡くなりになられた方々へ、鎮魂の祈りを捧げさせて頂きます。