④ 迫るアメリカの財政破綻∞ 総括 20世紀型から21世紀型地球文明へ
① 【迫るアメリカの財政破綻∞１％の富裕層の為の税制とその影に観えてくるもの
② 迫るアメリカの財政破綻∞合計買上げ額1000兆円の米赤字国債が全てちゃらに！？
③ 迫るアメリカの財政破綻∞日本拠点利用のアジア支配構想ＴＰＰという不平等条約
さて
アメリカ政府は
ことにＪＦＫ暗殺後から拍車をかけて
現在のような銀行家や軍事企業家などに制御される国家となってきたわけですが
その暗殺は
彼がＦＲＢ（連邦準備制度理事会。喩えるところのアメリカの中央銀行制度を司る企業体）
の権限抜きに通貨発行権限を政府に与える法案”Executive order 11110”に
1963.06.03に署名したことが同年11.22の暗殺を決定的にしたうようです。
それ以外にも
ベトナム戦争反対やイスラエルの核査察なども主張していたこともあります。
更に遡ればその約１００年前には
リンカーン大統領が、国家負債に利子をつけるという法案成立を拒否し暗殺されています。
（国が銀行から借りる資金を利息付で返還しなければならなくなるという法案で
いわゆる国が銀行のビジネス相手に成り下がるということ）
そうして
アメリカ政府への権力志向の商人たちによる支配は着々と進み
結果、生命と生態系を省みない戦争と大量消費型の生態系破壊型事業は勢いを増し
世界を巻き込み相互作用を増大させ
その見返りとしてホームレスが増え、国家は財政破綻へと向かいつつあるわけですが
これまでの行いを素直に省み、その手を休めようとは未だにしません。
ちなみに
大量消費型＝大量生産型事業の循環の維持のためには
世界市民が求めなくなるまでは
広大な土地や生命利用や企業利益を拡大させ続けなくてはなりません。
ここにきては
なんと北朝鮮にまでマクドナルドやＫＦＣまでもが進出しはじめました。
庶民が国際的に食糧援助を受けている国でです。
※ 秋にも北朝鮮進出か コカ・コーラとケンタッキー
http://bit.ly/qx6k0J
そして
肝心なアメリカ国内の銀行資産の総計ですが
これまで淘汰と合併を続けてきたアメリカの銀行界において
その勢いはここにきて急を増し
中でも巨大化する米大手銀行１０社の資産の全体において占める割合は
２００２年の５５％から２０１１年の７７％まで一気に上昇してきました。
※ Too Big To Fail?: 10 Banks Own 77 Percent Of All U.S. Banking Assets
http://t.co/9lXM3XH
また
この7月15日には
驚くべき法案が世界各国に公式に知らされることなくアメリカで施行されました。
アメリカ：金銀売買禁止法案
これは
中流以下の主な一般人はドルを金銀に交換できなくなる法案で。
アメリカが財政破綻すると、庶民のドルは無条件に紙くずにしかなりかねないというもので
その条件は以下の通りです。
1）住宅を除き８千万円以上の資産を持つ人（１ドル８０円換算）
2）（配偶者と合算して）年収２４００万円以上の人
3） 取締役、執行役、有価証券の発行体の一般的なパートナー、または取締役、執行役員、またはその発行者の一般的なパートナーは「保護」の対象にならず、７月１５日以降も貴金属を売買できる。
まさにお金持ち保護の為の法案と云われても致し方無しですね。
果たして
大半を占める中流以下の国民の生活の保護についてはどのような具体策があるのでしょうか。
ちなみにアメリカは
あの世界大恐慌の最中にも金の個人保有を1933年～1975年まで禁じていました。
今後、アメリカ再生のための裏の意図も減実的に明るみにとなってくるでしょう。
（アメリカというかその背後の一部の人たちだが）
今後も注視してゆきます。
ただし
いずれにしろこうした流れからも
アメリカ国内は更なる混沌を極めてゆくことでしょう。
国家の枠組みを跨いで連携するアメリカの富裕層１％を優遇する
その名も”ブッシュ減税”を施行し（富裕層の中にも素晴らしい方々はいます）
そうでなくとも中流層にまでホームレスが激増しているアメリカです。
by Washington Post
by アメリカ経済ニュースBlog
ここまでくると
国民も流石に黙ってはいないでしょう。
既に小規模な暴動も熾っているようですが、今後各地に拡大し連結し合い
場合により国家内部分裂の激化もあいまって
抑え切れないほどにまでなる可能性すらあります。
そして
国民の精神の混乱に応ずるかの天災、乗じた様々な人工災害までもが
アメリカ国内のみならず世界で多々熾りえます...
そして
ここ日本に対しては当然のごとく
戦後以降買い上げてきたアメリカの赤字国債（日本への借金）は踏み倒さんとする勢い。
※ 菅直人首相は、米国リチャード・アーミテージ元国務副長官から
「米国債１０００兆円分をチャラにする署名」を迫られ
マイケル・グリーンにも責め立てられて苦しんでいる
by 「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
そうした動向に対抗するかのように
菅首相の原発輸出見直しまでをも示唆する国会答弁。
それは
ついに日米原子力協力協定にまで手をつけようとする隠れた意図までをも垣間見える発言。
当然の如くも
原発事業に深く関わってきたメガバンクや三菱や日立など大手が所属する
経団連のバックアップを協力に受ける経産省を主に政界は大反発で
閣内不一致も際立ってもいます。
そして
例外なくその大方が
原発利権から少なからずも利益を得てきた官僚や議員達なわけで
そうした方々は共通して環境意識が低いという精神性の問題も垣間見えてきます。
その度に露になるこれまでの日本社会の構造。
生命や生態系の健康よりも経済活動優先できた日本含め世界の大国の社会づくり。
その影で貧困を極める国民や、大国の経済活動に搾取される側の国々。
これからも
日本だけではなく世界中で
隠されてきた真実がどんどん露になってゆくことでしょう。
それこそ近年まで陰謀論の類と軽視されてきたことまで
どんどん現実のことであったと明るみに曝されてゆくでしょう。
際して
国民は大変な辛抱や試練もつきまとうことになりかねませんが
闇夜が最も深まるのは、夜明け前の1時間です。
加えてアメリカ一国独裁制度と言っても過言ではないＴＰＰの圧力。
③ 迫るアメリカの財政破綻∞日本拠点利用のアジア支配構想ＴＰＰという不平等条約
まさに日本も今後の未来に向かって正念場といっても過言ではありません。
日本はこれに乗じ
今こそ主権を取り戻しはじめるチャンス。
そうでなくとも戦後処理の折りに
”向こう３００年は日本人はことにその精神性において浮上させない”
という裏の取り決めがあったとの話を確かな筋から直接聞いたことがあるのですが
日本は、日本国民は、ここを逃さない手はないです。
１０００兆円の米赤字国債が全てちゃらにすらなりかねないという圧力状況において
少しはあるであろう、その負い目に乗じても
今こそ日本は強気で主権を取り戻すチャンスです。
ゆえにこその
菅首相の原発輸出見直し国会答弁と
勇気ある７/１３の脱原発記者会見でもあり
これは
この国おけるアメリカ主権の弱体化も同時に暗示しています。
脱原発についての菅内閣総理大臣記者会見
官邸フル動画 平成23年7月13日 http://t.co/4Oa3JEA
政府としてのアメリカは今
世界の多くの国々で信頼を急速に失いつつあり
日本に対しては、ＴＰＰという苦肉の不平等条約をこの期に及んで押し付けつつも
日本への圧力は弱体化していることも確か。
いずれにしろ
国際的な原子力監視機関ＩＡＥＡが
変わらず日本に原発推進をプッシュしていたりも含め
国内外からかなりの圧力がある最中にあって
日本国首相が公式に脱原発社会推進を公言するという
前例の無い大きな発端を明示しれくれたわけですが
菅首相は、相当な圧力の中、よくぞここまで国民に表明してくれました。
※ 閣内に浜田和幸さんを招き入れてことにも意気込みの本気さを確認しました。
浜田和幸参議院議員オフィシャルブログ
兼ねてから首相は国民の理解が必要となにかにつけて
国民主権の大切さという政治の原点について公言し続けてきましたが
これも
日本国民の民意が上昇してきたことの証でもあります。
管首相は、以前国会答弁で
「これからの地球の為にも原発に依存しない社会づくりを」
と明言していました。
これこそ
政界に関わらず、これからの時代のリーダーに相応しい精神的スタンダード。
原発以外のことでも何かと叩かれていている首相。
それには致し方ない点もあることでしょう。
ただし
環境意識の高さこそも重要です。
それなくしては
これからの時代の指導者とは云えません。
これは断言してもよいです。
いかにここから閣内一致を積み上げつつ
現実的に、脱原発と自然エネルギーを推進してゆくかであり
そのために、やがて来る選挙も含め
よりいっそう民意を上げ国民皆で応援し支えてゆけるかにもかかってきます。
日米間の原発問題のしがらみも
アメリカを経済破綻にまで追い込んできた背後の懲りない存在たちの
焦りによるＴＰＰの巧妙な圧力も
政治家や官僚だけではなく国民全体の民意上昇あればこそ、跳ね除け
戦後以降に明け渡してきた国家主権を大きく回復する土台作りまでをも可能ともします。
20世紀は個人レベルの自己実現の体験の世紀
その学びはよかれあしかれで
壮絶なまでの利己性の拡大の学びともなりましたが
21世紀は世界市民レベルでの全体実現の体験の世紀
それが
生命や生態系への尊重の欠乏した利己的な力の拡大を土台にしたものとなるか
生命や生態系への思いやりある共存を土台に志すものとなるか
その如何は
ぼくら世界市民みんなの民意上昇＝目覚めと言動にかかっています。
地球に愛と誠実であればこそ
何があろうと地球に育まれ続けます。
日本とアメリカも
国民同士ではこんなにも感動的で美しい交流も育まれています。
～
こうして④部に分けて書いてきましたが
ここでいったん〆とさせていただきます。
これからも事あるごとにふれてゆきます。
まだ理解も浅く偏りもあるぼくの理解ですが
長くお付き合いくださりどうもありがとうございました。
② 迫るアメリカの財政破綻∞合計買上げ額1000兆円の米赤字国債が全てちゃらに！？
③ 迫るアメリカの財政破綻∞日本拠点利用のアジア支配構想ＴＰＰという不平等条約
さて
アメリカ政府は
ことにＪＦＫ暗殺後から拍車をかけて
現在のような銀行家や軍事企業家などに制御される国家となってきたわけですが
その暗殺は
彼がＦＲＢ（連邦準備制度理事会。喩えるところのアメリカの中央銀行制度を司る企業体）
の権限抜きに通貨発行権限を政府に与える法案”Executive order 11110”に
1963.06.03に署名したことが同年11.22の暗殺を決定的にしたうようです。
それ以外にも
ベトナム戦争反対やイスラエルの核査察なども主張していたこともあります。
更に遡ればその約１００年前には
リンカーン大統領が、国家負債に利子をつけるという法案成立を拒否し暗殺されています。
（国が銀行から借りる資金を利息付で返還しなければならなくなるという法案で
いわゆる国が銀行のビジネス相手に成り下がるということ）
そうして
アメリカ政府への権力志向の商人たちによる支配は着々と進み
結果、生命と生態系を省みない戦争と大量消費型の生態系破壊型事業は勢いを増し
世界を巻き込み相互作用を増大させ
その見返りとしてホームレスが増え、国家は財政破綻へと向かいつつあるわけですが
これまでの行いを素直に省み、その手を休めようとは未だにしません。
ちなみに
大量消費型＝大量生産型事業の循環の維持のためには
世界市民が求めなくなるまでは
広大な土地や生命利用や企業利益を拡大させ続けなくてはなりません。
ここにきては
なんと北朝鮮にまでマクドナルドやＫＦＣまでもが進出しはじめました。
庶民が国際的に食糧援助を受けている国でです。
※ 秋にも北朝鮮進出か コカ・コーラとケンタッキー
http://bit.ly/qx6k0J
そして
肝心なアメリカ国内の銀行資産の総計ですが
これまで淘汰と合併を続けてきたアメリカの銀行界において
その勢いはここにきて急を増し
中でも巨大化する米大手銀行１０社の資産の全体において占める割合は
２００２年の５５％から２０１１年の７７％まで一気に上昇してきました。
※ Too Big To Fail?: 10 Banks Own 77 Percent Of All U.S. Banking Assets
http://t.co/9lXM3XH
また
この7月15日には
驚くべき法案が世界各国に公式に知らされることなくアメリカで施行されました。
アメリカ：金銀売買禁止法案
これは
中流以下の主な一般人はドルを金銀に交換できなくなる法案で。
アメリカが財政破綻すると、庶民のドルは無条件に紙くずにしかなりかねないというもので
その条件は以下の通りです。
1）住宅を除き８千万円以上の資産を持つ人（１ドル８０円換算）
2）（配偶者と合算して）年収２４００万円以上の人
3） 取締役、執行役、有価証券の発行体の一般的なパートナー、または取締役、執行役員、またはその発行者の一般的なパートナーは「保護」の対象にならず、７月１５日以降も貴金属を売買できる。
まさにお金持ち保護の為の法案と云われても致し方無しですね。
果たして
大半を占める中流以下の国民の生活の保護についてはどのような具体策があるのでしょうか。
ちなみにアメリカは
あの世界大恐慌の最中にも金の個人保有を1933年～1975年まで禁じていました。
今後、アメリカ再生のための裏の意図も減実的に明るみにとなってくるでしょう。
（アメリカというかその背後の一部の人たちだが）
今後も注視してゆきます。
ただし
いずれにしろこうした流れからも
アメリカ国内は更なる混沌を極めてゆくことでしょう。
国家の枠組みを跨いで連携するアメリカの富裕層１％を優遇する
その名も”ブッシュ減税”を施行し（富裕層の中にも素晴らしい方々はいます）
そうでなくとも中流層にまでホームレスが激増しているアメリカです。
by Washington Post
by アメリカ経済ニュースBlog
ここまでくると
国民も流石に黙ってはいないでしょう。
既に小規模な暴動も熾っているようですが、今後各地に拡大し連結し合い
場合により国家内部分裂の激化もあいまって
抑え切れないほどにまでなる可能性すらあります。
そして
国民の精神の混乱に応ずるかの天災、乗じた様々な人工災害までもが
アメリカ国内のみならず世界で多々熾りえます...
そして
ここ日本に対しては当然のごとく
戦後以降買い上げてきたアメリカの赤字国債（日本への借金）は踏み倒さんとする勢い。
※ 菅直人首相は、米国リチャード・アーミテージ元国務副長官から
「米国債１０００兆円分をチャラにする署名」を迫られ
マイケル・グリーンにも責め立てられて苦しんでいる
by 「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
そうした動向に対抗するかのように
菅首相の原発輸出見直しまでをも示唆する国会答弁。
それは
ついに日米原子力協力協定にまで手をつけようとする隠れた意図までをも垣間見える発言。
当然の如くも
原発事業に深く関わってきたメガバンクや三菱や日立など大手が所属する
経団連のバックアップを協力に受ける経産省を主に政界は大反発で
閣内不一致も際立ってもいます。
そして
例外なくその大方が
原発利権から少なからずも利益を得てきた官僚や議員達なわけで
そうした方々は共通して環境意識が低いという精神性の問題も垣間見えてきます。
その度に露になるこれまでの日本社会の構造。
生命や生態系の健康よりも経済活動優先できた日本含め世界の大国の社会づくり。
その影で貧困を極める国民や、大国の経済活動に搾取される側の国々。
これからも
日本だけではなく世界中で
隠されてきた真実がどんどん露になってゆくことでしょう。
それこそ近年まで陰謀論の類と軽視されてきたことまで
どんどん現実のことであったと明るみに曝されてゆくでしょう。
際して
国民は大変な辛抱や試練もつきまとうことになりかねませんが
闇夜が最も深まるのは、夜明け前の1時間です。
加えてアメリカ一国独裁制度と言っても過言ではないＴＰＰの圧力。
③ 迫るアメリカの財政破綻∞日本拠点利用のアジア支配構想ＴＰＰという不平等条約
まさに日本も今後の未来に向かって正念場といっても過言ではありません。
日本はこれに乗じ
今こそ主権を取り戻しはじめるチャンス。
そうでなくとも戦後処理の折りに
”向こう３００年は日本人はことにその精神性において浮上させない”
という裏の取り決めがあったとの話を確かな筋から直接聞いたことがあるのですが
日本は、日本国民は、ここを逃さない手はないです。
１０００兆円の米赤字国債が全てちゃらにすらなりかねないという圧力状況において
少しはあるであろう、その負い目に乗じても
今こそ日本は強気で主権を取り戻すチャンスです。
ゆえにこその
菅首相の原発輸出見直し国会答弁と
勇気ある７/１３の脱原発記者会見でもあり
これは
この国おけるアメリカ主権の弱体化も同時に暗示しています。
脱原発についての菅内閣総理大臣記者会見
官邸フル動画 平成23年7月13日 http://t.co/4Oa3JEA
政府としてのアメリカは今
世界の多くの国々で信頼を急速に失いつつあり
日本に対しては、ＴＰＰという苦肉の不平等条約をこの期に及んで押し付けつつも
日本への圧力は弱体化していることも確か。
いずれにしろ
国際的な原子力監視機関ＩＡＥＡが
変わらず日本に原発推進をプッシュしていたりも含め
国内外からかなりの圧力がある最中にあって
日本国首相が公式に脱原発社会推進を公言するという
前例の無い大きな発端を明示しれくれたわけですが
菅首相は、相当な圧力の中、よくぞここまで国民に表明してくれました。
※ 閣内に浜田和幸さんを招き入れてことにも意気込みの本気さを確認しました。
浜田和幸参議院議員オフィシャルブログ
兼ねてから首相は国民の理解が必要となにかにつけて
国民主権の大切さという政治の原点について公言し続けてきましたが
これも
日本国民の民意が上昇してきたことの証でもあります。
管首相は、以前国会答弁で
「これからの地球の為にも原発に依存しない社会づくりを」
と明言していました。
これこそ
政界に関わらず、これからの時代のリーダーに相応しい精神的スタンダード。
原発以外のことでも何かと叩かれていている首相。
それには致し方ない点もあることでしょう。
ただし
環境意識の高さこそも重要です。
それなくしては
これからの時代の指導者とは云えません。
これは断言してもよいです。
いかにここから閣内一致を積み上げつつ
現実的に、脱原発と自然エネルギーを推進してゆくかであり
そのために、やがて来る選挙も含め
よりいっそう民意を上げ国民皆で応援し支えてゆけるかにもかかってきます。
日米間の原発問題のしがらみも
アメリカを経済破綻にまで追い込んできた背後の懲りない存在たちの
焦りによるＴＰＰの巧妙な圧力も
政治家や官僚だけではなく国民全体の民意上昇あればこそ、跳ね除け
戦後以降に明け渡してきた国家主権を大きく回復する土台作りまでをも可能ともします。
20世紀は個人レベルの自己実現の体験の世紀
その学びはよかれあしかれで
壮絶なまでの利己性の拡大の学びともなりましたが
21世紀は世界市民レベルでの全体実現の体験の世紀
それが
生命や生態系への尊重の欠乏した利己的な力の拡大を土台にしたものとなるか
生命や生態系への思いやりある共存を土台に志すものとなるか
その如何は
ぼくら世界市民みんなの民意上昇＝目覚めと言動にかかっています。
地球に愛と誠実であればこそ
何があろうと地球に育まれ続けます。
日本とアメリカも
国民同士ではこんなにも感動的で美しい交流も育まれています。
～
こうして④部に分けて書いてきましたが
ここでいったん〆とさせていただきます。
これからも事あるごとにふれてゆきます。
まだ理解も浅く偏りもあるぼくの理解ですが
長くお付き合いくださりどうもありがとうございました。