§３ 創価最大の弱点 ～偽物を改ざんして複製した本尊を崇めているという事実～
創価学会２代目の戸田会長は、板曼荼羅(本尊の元となる宗教用具)を幸福製造器と呼び、それを宣伝することで会員を増やしていきました。同時に、会長自身が「ご本尊は、日蓮上人でなければ作れないもの。（仏教を信仰しているに過ぎない）創価学会や仏教系新興宗教団体では、本物は作れない。むしろ害があるから恐ろしい。」との趣旨で、創価学会の本尊が、偽者であるとことを認める供述をしています。
そのため、それが本物であるかという議論が続いていましたが、創価学会は、説得力ある反論が一切できませんでした。日蓮正宗を離脱した僧侶が書き記した残した資料や、板曼荼羅を再現した現物との比較照合の結果、紋様の位置のずれや重ね合わせをしても一部分しか一致しなかったことが発覚し、原本を見ながら書き写した臨写であるといわれています。
また、日蓮正宗から破門を受けた創価学会は、曼荼羅のコピー本尊が入手できていません。
そのため、現在創価学会員が拝んでいる本尊は｢偽物をコピーした本尊を、さらに修正複写した上で、それを機械的に印刷した単なるビニール｣ということになります。
会長の池田氏、前会長の戸田氏は本尊が正規のものでないことを承知しているとみられ正規のものか否かは問題としていないようです。あくまで宗教ビジネス上の主力商品のような位置づけと考えているようです。
創価学会員にとって信仰の対象であるものが、実は本物ではなかったという衝撃は大きく、信仰の必要性を見直す機会と成り得るかもしれない。
創価学会は、既に仏教から破門されているため、本尊・教義ともに正規のものではない創価学会教（俗に「池田教」と言われている）を信仰するのではなく、創価学会 初代・２代目会長が信仰していて且つ創価学会の原点となった仏教団体『日蓮正宗』に戻る会員が増加傾向にあるといわれています。
§４ 創価学会の現在と今後
現在の総会員数(休会中、活動履歴のない会員を含む)はおよそ５００万人程度。活動中の会員は２５０万人程度とされています。
教団は会員８００万世帯と水増しして公表していますが、文化庁の発行の『宗教年鑑』やNHK研究所の調査により、数倍に水増しして報告していることが発覚しました。
なお、政党支持率は、自民党２３．２％で、民主党５．４％。共産党３．６％で、創価学会員を抱え込んでいる公明党は３．２％です。公明党支持率と投票数や国内総人口から会員数を算出しても、教団が公表する会員数には大幅に満たない結果となります。
創価学会も熱心な会員の高齢化に加え、昨今の個人主義の流や時代背景もあり、会員数および公明党支持率ともに減少傾向にありまます。（文化庁の統計により）
インターネットの普及もあり、教団の隠蔽していた陰惨な実態や負の側面が露見したこと、元会員や専門家などの生の声が聞けるようになり、創価学会の初代・２代目会長が信じていた仏教団体へ移籍したり、入会希望者が入会を断念するきっかけになったという意見もあります。
教団も会員の高齢化や組織の衰退弱体化は避けられず、海外での布教活動や営業活動に力を入れているようです。
§５ 創価学会とのトラブル事例、クレーム
創価学会が問題視されているのは、以下の４点についてです。
１．しつこい勧誘、公明党への投票強要、聖教新聞の押し売りなど、布教のトラブルの多さ
２．思想の強要（脱会を制限される、都合の悪い事実は会員へ伝えず隠蔽する、職業を強制される、お布施を強要されるなど）
３．政教癒着（憲法違反であり、不健全であるとされています）
４．教団の問題行動、社会問題に発展した事件、批判的な者への熾烈な暴力行為など
暴力団とのつながりは非常に有名で、インターネット上においては、会長の池田氏による韓国とのつながりを示唆する発言や韓国を敬う発言も散見されることを理由に、反日宗教として警戒されています。
その他一般的に、よく寄せられる質問なども学識者の意見を交えて回答いたします。
５－１ 結婚
大きな問題となっているのが、創価学会員と、一般の方との結婚問題です。
結婚は、創価だけに限ったことではないのですが、創価は信仰が家という場を通して伝えられていく傾向があるために、結婚を機に信仰の問題を直視せざるを得ない状況となります。
創価学会員が、自分が信者であることを隠していたとしても、やがては告げなければならず、非創価学会員が教団に対してよいイメージを持っていないこともままある上、結婚の条件として創価学会入会を求められることも少なくありません。本人が熱心な信者でなくとも親のほうが熱心であることもあり、そうなれば執拗に入会を迫られると思われます。
逆に創価学会員でない方は、本人や親ともに警戒感や距離感を感じるであろうことは必至です。
交際と違い、結婚となれば相手家族との付き合いを完全に排除するのは不可能ですし、冠婚葬祭の場では相手の家族との接点が生じます。
冠婚葬祭の際に、創価学会の友人葬(信者が多数訪問し読経する)や創価学会以外の信仰を認めない排他性などの異質な面を直視することとなります。
子供が生まれると、子供の入会の是非を巡って意見の対立が起き、相手の親を巻き込み事態は更に収拾困難となっていきます。
結局のところ、信仰をとるか、結婚をとるかの選択を迫られることとなってしまうでしょう。
不要な争いや不幸な結果になるなどのトラブルを避けるのであれば、創価学会員は創価学会員と、一般の方は一般の方と結婚するのが賢明でしょう。
創価学会は、身内や知人への強引な勧誘や、結婚、出産、創価系企業への入社などにより本人の意思に反して加入させるという手法により大きな教団に変貌した、思想の押し売りをする排他性の強い教団であるという事実を念頭に置いて考えるとよいかもしれません。
５－２ 脱会
他の新興宗教同様に創価学会でも脱会によるトラブルは多い。
脱会させてもらえない、脱会申請書が受理されない、脱会すると何らかの危害や損益があると脅されるなどの被害は有名でありますが、脅しや攻撃的な対応をする組織は本当に宗教団体と呼べるのか冷静に考えてみてはいかがでしょうか。
もっと早く脱会していれば時間もお金も無駄にしなくて済んだとの意見は、多くの新興宗教団体の元信者から言われることです。
脱会して攻撃を受けることは特例を除いてありません。在籍の有無に関わらず攻撃されるときはされます。
５－３ 池田会長の３００以上に上る名誉称号と各国著名人との会談の怪
海外の大学や市町村から、名誉博士(池田は夜間大学中退)や名誉教授、名誉市民、世界を代表する宗教家などの称号を３００以上取得しているといいます。
教団の多額の寄付金により称号を貰っているとの見方が一般的です。
国内や各国の首脳などから祝電をもらったり、会談もしていると創価学会系のメディアは繰り返しアピールをしていますが、称号の内容の検証の結果、名誉博士号の授与が池田が第１号であったり、他の者にも称号が与えられたどうかも知ることはできません。
また、海外から称号が付与された国別の内訳では、中国とその隣国で４割にも上り、中国の各機関（大学、市町村など）から仏教系の宗教団体へ称号を送ること自体が不自然であるとする集計結果・報告があります。
与えられた称号の意味は、池田個人に対する称号ではなく、教団が組織として行った各国での核兵器廃絶の署名活動や演説に対しての感謝の意であることが多い。
それを機関紙「聖教新聞」や創価学会員の宣伝文句では、池田先生がいかに偉大かなどと持ち上げアピールしています。
また、宗教団体「法の華」など海外でカルトと認められたトラブルの多い教団も同様に、海外数十カ国の首脳（オバマ大統領などを含め）との会談した実績や海外の大学からの学位の授与を、教団の宣伝材料として活用しています。
以上のことからも、首脳との会談の実績や学位の授与、名誉称号と、教団の評価・知名度とは関係性がないことがわかります。
５－４ 矛盾だらけの教義 ～平和と暴力の共存、仏教を手本としながら寺院を攻撃し仏教徒を迫害する異常心理～
元仏教系の信徒団体でありながら、仏教に反する教え（祖先を敬わず、他人を打ち負かすことが仏法であるという教えく、暴力や違法行為を正とする会長の発言など）を説き、思想上の理由から仏教団体や仏教徒への諜報活動、集団暴行や襲撃、嫌がらせにより多くの創価学会員が逮捕され裁判官も苦言を呈しています。
また、世界平和を標榜しながらも、教団に批判的な団体や個人には違法な手段を以って攻撃を加え弾圧し、さらには内部告発や批判的内容を含む書籍を出版した際は、著者から書店に至る全ての流通経路に対して圧力をかけ営業妨害を行い、その異常性から大きな社会問題へと発展した経緯があります。
５－５ 創価学会が半島系の宗教団体で、池田氏が在日であると言われる理由
創価学会機関紙において、池田の回顧録で「父が韓国語を教えてくれた思い出がある」 「私の少年青年時代には多くの在日韓国朝鮮人の方々との出会いがあった」 との記載があったとされています。
韓国、北朝鮮などを日本よりも上に見た発言や、韓国の創価学会 機関紙においても「朝鮮から多くの文化的恩恵を受けておきながら（戦国時代における）朝鮮出兵は恩を仇で返す行為」といった趣旨で記載されているとの説もあります。
公明党が特定在日外国人の地方参政権付与や特定在日外国人に有利であろう人権保護法案に熱心（国会に２９回『外国人地方参政権付与法案』を提出している）であることも、それらを後押しする材料となったとする意見もあります。
池田の本名は「池田太作（いけだたいさく）」である（後に現名称に改名）ことに加えて、上記のような反日・親韓発言を繰り返していることが、在日であると言われる原因かもしれませんが、出生は日本のようです。
教団が、どの程度朝鮮贔屓なのか、池田が在日なのかは知る術もなく不明です。
リチャード・コシミズ氏による、池田朝鮮人説も界隈に大きな影響を与えています。
５－６ 海外各国でカルト教団としている警戒されている理由 ～裁判記録から見えるもの～
創価学会は海外６カ国（１０カ国に増加したと情報あり）でカルト教団であるとして、政府よりカルト指定を受けています。
海外でカルト指定を受けている教団（創価学会、統一教会、エホバの証人、オウム真理教、法の華（解散））の特徴として、事件や訴訟が非常に多く悪質であることが挙げられます。事件や犯罪の傾向として、霊感商法、寄付金詐欺、儀式と称したセクハラ行為、修行と称した暴力などが多くみられます。
反面、創価学会の犯罪の傾向は特徴的で、上記のような事件は少なく、組織的に通話記録を盗み、数百万件の個人情報を漏洩させ、徒党を組んで特定個人につきまとい盗撮や暴力行為に及ぶといった、組織的で陰湿な事件が多いのが特徴的です。教団の思想が事件に如実に表れています。
テロ組織のごとく対立する団体への暴力的行為や中傷、言論弾圧などを繰り返してきた歴史があります。
現在でも、教団から組織的に様々な嫌がらせを受けたとして訴訟に発展したケース（係争中）、脱会したところ、教団より悪質な中傷を受けたとして訴えを起こした案件（教団が敗訴）もあり、争いやトラブルが絶えることはありません。
海外各国は、だてにカルト指定しているわけではありません。まれに「西洋と東洋では宗教の文化が異なるから異国の宗教団体はカルトに指定にした」という嘘も聞かれますが、そのような理由で国家がいい加減な判断をしては、その国の信頼性が問われてしまいます。
国内に１００以上ある宗教団体で、カルト指定を受けているのはわずかに６団体です。
奈良県の天理市にあり宗教都市として機能している「天理教」はカルト指定されていません。事件やトラブルなどもほとんどありません。
幸福の科学も創価学会同様に政治団体（幸福の科学）を持ちますが、海外からカルトとして指定されているのは１カ国のみで、政治団体を持つ不健全性によってカルト指定しているに過ぎません。
５－７ 敗北の山 ～７４．９％が敗訴という事実～
仏教団体（日蓮）との紛争において、１８０件にものぼる裁判のうち創価学会は約７５％が敗訴しているといわれています。
しかし聖教新聞においては「全裁判、連戦連勝で勝利を勝ちとった」と嘘の記載があったといわれています。教団の公表する数値はまったく信頼するに値しないといえそうです。
脱会した教団の元幹部らとの訴訟でも、敗訴した事実は一切公開していません。
不祥事や事件は徹底的に隠蔽し、嘘の情報を会員に与えていると非難されることも少なくありません。
５－８ 創価学会員に精神病者と凶悪犯罪者が多い理由
精神科医の現役創価学会員の内部告発として、会員には、うつ病患者、統合失調症（分裂症）患者が多く、熱心な信者ほど悪性の結果を辿るという。
人格障害者、パニック障害、対人恐怖症の患者も同様に多く、特に幼少の頃から洗脳教育を受けた児童の障害は深刻であるといい、児童相談所を訪れる半数以上は創価学会員であることは業界の通説であると主張している。
精神を患う原因としては、矛盾に満ちた教義および他人を攻撃・否定することが仏法（仏教の教え）であるという幹部らによる指導や創価学園での洗脳教育であると言われている。
他にも、「精神へ悪影響を及ぼす偽者の本尊（鑑定結果による）を崇めているためである」という、前創価学会会長や日蓮正宗住職など宗教関係者からの意見もある。
創価学会の組織を理解していれば簡単なことであるが、政治活動に熱心な営利企業体が、宗教団体を名乗り教義に矛盾が生じることなく正しい教えを説くことは、不可能といっていいだろう。
首尾よく洗脳しても、無意識下で葛藤が生じ、精神に破綻が生じる可能性が高いことは、誰の目から見ても明らかだ。
創価学会の元顧問弁護士の山崎氏によると、創価学会員の犯罪率も異常に高いという。
ある地方の教誨師が囚人を調べたところ、約３割が創価学会員であったとの報告がある。
また、大手宗教団体の会長は、創価学会の犯罪率の異常な高さを次のように分析する。
「宗教を広めるためなら何をしてもいいという考えがあり、善悪の基準がない会員に、自分たちを合理化する手立てだけを教えられていますから、すべてのことを正当化してしまいます。犯罪を起こしても批判を受けても『これは法難である』と言います。批判を受けることを正当化して、自分たちを殉教者であるとするような教義が教えにあることが問題なのです。」
５－９ 調査で明らかになった創価学会の評価
複数のメディアで行われたアンケート調査で、創価学会が世の中からどのように思われているかが明らかとなりました。
○会員制アンケートサイト『livedoorネットリサーチ』で、回答者5500名のうち、93.4％が「創価学会の存続を望まない」と回答。
○『週刊ダイヤモンド』 11/13号の新興宗教団体イメージ調査では、回答者の約70％が、創価学会について「強引な勧誘」「金儲け主義」「怖い、不気味」と回答。
○『リアルタイム世論調査』では、「知り合い、友人、芸能人などが創価学会員だと知ったとき、その人に対して抱くイメージ」というアンケートに対し、56％が嫌悪感を抱き、23％が少なからず不快感を感じ、10％は殺意すら抱くという回答でした。
いずれも、十分なサンプル数、有効な集計方法であるため、統計学上有意なデータであるとみてよいでしょう。
日本の人口と創価学会認知度と集計数を乗じると、約7800万人が創価学会に嫌悪感または恐怖感を抱いているという計算になります。
計算式：130,000,000（人口）×88.6%(認知度)×67.6%(マイナスイメージ)＝77,861,680人
創価学会の国内での評価は、統計学的に明らかになっています。
５－１０ 暴走族の落書きと化した聖教新聞のコラム
機関紙「聖教新聞」の一部のコラムでは、創価学会が快く思わない団体や個人（議員、評論家など）を、下劣な表現で（乞食、クソ坊主、攻撃を加えて滅ぼせ など）中傷記事を掲載することは有名で、仏教団体への襲撃を指示し暴動を煽る記載もあったといわれています（犯罪教唆）。
聖教新聞だけではなく、集会などでも多くの会員を前にして、「地獄に落ちろ」などと暴言を吐くこともあったとされており、そのような、暴力的思想や独裁国家を思わせる体質もあるため、一部からは北朝鮮教であると揶揄されています。